適切な人材の派遣を受けるには｜登録スタッフからの応募率を上げるポイント

「派遣会社に依頼をしたものの、適切なタイミングで適切な人材の派遣を受けることができなかった」という経験がある方も多いのではないでしょうか。派遣会社は、1オーダーにつきひとりずつしか紹介ができません。登録スタッフからの応募率を上げ、適切な人材の派遣を受けるには、依頼時に検討するポイントがあります。

【1】「条件変更」を検討する
派遣料金を変更する
就業形態を変更する
就業時間を変更する
【2】「派遣会社への依頼方法」を変更する
依頼時期を早める
受け入れ部署から派遣会社へ直接依頼する
まとめ

【1】「条件変更」を検討する

適切なタイミングで適切な人材の派遣を受けるには、依頼時に派遣会社が持っている情報を活用することをおすすめします。他社が派遣依頼をする際はどのような条件を提示しているのか、データから相場を知り、自社の条件と照らし合わせてみましょう。そのうえで「不利」と判断した場合、条件変更を検討してみます。

変更を検討してみるとよい条件は、「派遣料金」「就業形態」「就業時間」です。

派遣料金を変更する

「派遣料金」を変更する際は、単に「単価を上げればいい」わけではありません。地域やマーケットの相場を知り、適正な額を設定することが重要です。そのためのデータは派遣会社に相談しましょう。

就業形態を変更する

多用な働き方が推進されている昨今、就業形態を見直すことも大切なポイントです。たとえば「在宅勤務OK」を条件に加えることで、応募率が上がります。リクルートスタッフィングのデータでは、「在宅勤務NG」と比較し、「在宅勤務（リモートワーク）OK」の案件への応募率は約1.5倍ありました（2022年12月時点）。フル在宅か一部在宅勤務可によっても変わりますが、「在宅勤務OK」案件への応募率は徐々に上がっており、今後も「在宅勤務可能かどうか」は、派遣スタッフ側にとって重要な観点になると予測されます。

就業時間を変更する

フルタイムにこだわらず、就業時間に融通をきかせることでも応募率が上がります。たとえば、「週5日勤務」を「週3日以内～5日勤務の間で選択OK」に、また、「フルタイム勤務」を「時短勤務（10時からの勤務／1日5hなど）OK」にするなどです。実際、リクルートスタッフィングにおける時短勤務可能な求人に対する応募数は、フルタイム求人と比較すると約1.5倍ありました（2021年4～8月平均）。

時短・日短勤務の組み合わせでフルタイムポジションをカバーする

時短勤務や日短勤務に条件変更することで応募率は上がるものの、「それではもともとフルタイムで依頼しようと考えていた業務を補いきれない」という場合は、以下のような活用方法を検討してみてはいかがでしょうか。

「業務閑散型」

繁忙期のみスポット的に時短・日短勤務スタッフを活用し、閑散期の余剰人員を抑えます。社員の残業時間削減を削減できる効果も期待できますが、スポットで人が入るため、汎用的なスキルがあればすぐ着手できる業務に限られるという懸念点があります。

「組み合わせ型」

「週2日勤務」「週3日勤務」などの派遣スタッフを組み合わせて、フルタイムで想定していた1ポジションをカバーします。1人の派遣をフルタイムで依頼するよりも、立ち上がりに時間がかかったり、シフト管理などのマネジメントが複雑になったりする懸念もありますが、複数の人材がいることで安心感が得られるでしょう。また、繁忙期は「週2勤務」を「週3勤務」に増やしてもらうなど調整が可能です。シフトをうまく組み合わせることで、残業など社員の負担も減らせます。

「スポット×専門型」

新事業の立ち上げ期などに、「この時期だけ、専門スキルを持つ人材を活用して乗り切りたい」といった場合、短期・スポット採用や派遣を前提に募集します。専門スキルを持つ人材はすでに他の業務をしていることも多いため、時間や働く場所を柔軟に対応することで集まりやすい傾向があります。ただし、決算時期などは他社も同様な人材を探しており見つかりにくい場合があるため、早めに依頼する必要があるでしょう。

【2】「派遣会社への依頼方法」を変更する

派遣会社への依頼方法を少し変えることで、適切なタイミングで適切な人材の派遣を活用できる可能性があります。ポイントは依頼タイミングと依頼フローの2点です。

依頼時期を早める

余裕を持った期間で依頼をいただければ、応募が増える可能性が高くなります。たとえば、就業希望日の「2週間前」などに派遣会社に依頼を出している場合、「1ヵ月前」「2ヵ月前」に前倒しして依頼することをご検討ください。

はたらこねっとフリーワードランキングによると、派遣就業を検討している人がWebで仕事を探すときに、1～2月時点で「4月」、8月時点で「10月」など、先の時期を入力して検索している人が一定数います。これは、派遣就業中の方が約2ヵ月先に契約満了・更新時期を控え、次の就業先候補を探しているためと考えられます。あるいは、現在勤務する会社を退職する予定があり、その後に派遣就業を検討している可能性もあります。早期に派遣会社に依頼し、応募受付を開始すれば、こうした方々の応募を呼び込めるでしょう。

ただし、「現在就業中の派遣スタッフの更新意思の確認が1ヵ月前なので、次の依頼を前倒しできない」という事情もあるかと思います。その場合は、更新意思の確認時期を「1次」「2次」などに分け、1次確認を早期に行うことで、先々の計画を立てやすくなります。

受け入れ部署から派遣会社へ直接依頼する

人事部など管理部署をとおして、派遣依頼をしている場合は、受け入れ部門から直接派遣依頼をするフローに変更するのもひとつの方法です。

全社的に派遣活用率が高い場合など、管理部門を介して依頼をすれば便利な点もありますが、派遣会社に提供される情報が、業務内容や条件面など画一的な情報になりがちです。一方、受け入れ部署から派遣会社に直接依頼をすれば、基本的な条件に加え、「職場環境」「チームの雰囲気」など、プラスアルファの情報提供ができます。

応募先を探している派遣スタッフ側からすれば、同じ地域、同じ職種、同じ条件では、すべて同じに見えてしまいます。条件に合致したうえで、プラスアルファの情報があれば、それが応募の背中を押す要因になります。なぜなら、社風や職場の雰囲気といった情報は、派遣スタッフが就業するうえで大切にしていることであり、求めている情報だからです。